思いどおりに人を動かす『マインド・コントロール』の巧妙な手口 ・若者とカルト ・（家庭・企業・大学において）カルト被害を未然に防ぐには

・マインド・コントロールの存在を知る
　・知らないうちに・・・・そこはカルト
・無知の危険－マインドコントロールテクニックを知る
　・マインド・コントロールの違法性
　・自由意思への打撃　
・法の整合性の見地＝既存の法＝詐欺罪・恐喝罪・強要罪・強盗罪・強姦罪の存在
詐欺罪　⇒　欺罔行為→本人の誤認→財産提供
恐喝罪　⇒　脅迫行為→本人の恐怖→財産提供
※いずれの場合も厳密にいえばその人の意思の結果であるが、法は、これらの他人の精神操作を自由意思の重大な脅威ととらえ、違法と評価している。刑法は暴行脅迫により人に義務なき行為を行わせる強要罪などの罪も、犯罪として類型化している。嫌がらせ電話で神経衰弱にさせた行為を傷害罪とした判例もある。
要するに、他人への精神操作のすべてが違法というわけではないが、精神操作の度が過ぎれば、それが違法だと評価されることがあるということになる。
消費者問題を多数扱っている弁護士は、「自分の意思で買ったのだから後で文句を言うのはおかしい」とうそぶく悪徳業者に出会うことがしばしばある。
しかし問題は、業者がどのような働きかけを被害者にしたのかが重要なのであり、マインド・コントロールの問題を考える場合も、事案の真相を見極める真摯な姿勢が重要である。