裁判員裁判レポート 法廷でのマスク着用問題

1 はじめに

現在も終息のめどが立っていない新型コロナウイルス感染症。その感染拡大により様々な事業、市民生活が影響を受けているが、刑事裁判の現場も例外ではなかった。その影響は、緊急事態宣言下で公判の開廷が不可能になり、事件が滞留気味になったというだけにとどまらない。
今回のレポートでは、緊急事態宣言明けから間もない時期に実施された裁判員裁判において裁判体と議論をすることになった「法廷でのマスク着用」に関する問題について報告する。

2 法廷でのマスク着用問題の議論の発端

緊急事態宣言の解除から間もない5月末頃 に、東京地裁で実施された、とある裁判員裁判。その裁判員裁判の法廷内で、訴訟当事者がマスクをつけるかどうかに関するやり取りが、当該事件の弁護人と裁判長との間でなされた。その法廷では、マスクを着用していなかっ た弁護人に対して、裁判長からマスクの着用が求められ、弁護人がそれを拒否すると裁判長が休廷をとり、裁判員も同席する中でそのような弁護人の判断に苦言を呈されたということである。
私は、報道及び知人弁護士からの情報提供でこの事実を知った。その約3週間後に1件（現住建造物等放火、詐欺被告事件）、さらにその 3週間後にももう1件（覚醒剤密輸等被告事件） の裁判員裁判の公判期日を控えていた私にとっては、他人事ではなかった。当時、私も法廷でマスクを着用するということはまったく予定していなかったため、このまま調整をせずに公判が始まった場合、先述の事件と同様のやり取りが法廷で行われてしまうリスクがあると考えた。
この報道を踏まえて調整が必要だと考えたのか、6月の現住建造物等放火事件の裁判体から臨時の打合せ期日の打診があり、数日後に打合せ期日が設けられた。

3 打合せ期日での裁判長とのやり取り

打合せ期日は予想通り、新型コロナ感染症に対する法廷での感染防止対策に関する調整が主な内容であった。打合せ期日の席上で、裁判長からは、当初以下のような対策案が示された。
ⅰ）当事者、証人等は全員常時マスク着用
ⅱ）検察官、弁護人は、尋問や弁論等も当事者席で行う
ⅲ）被告人席を弁護人席の隣にせず、被告人は法廷後方に着席する
ⅳ）冒頭陳述、弁論等の配付資料はすべて事前に裁判員の机上に置く
ⅴ）休廷中など、換気を随時実施する
一部については想定内の対策案であったが、ⅲ）やⅳ）など、私が事前に想定していなかったものも含まれていた。私からは、打合せ期日内で、ⅴ）以外の提案には応じられないこと、ⅰ）～ⅳ）に対する弁護人としての意見と、それぞれに関する対案を記載した書面を提出することを述べた。
同期日内で、裁判長からは、ⅲ）及びⅳ）については調整の余地がある、ただし、ⅰ）及びⅱ）については強く対応を求めたい（弁護人が従わない場合に、訴訟指揮権の発動までするかどうかも検討する）という発言があった。

4 裁判所に提出した書面と、対案の検討

私は、打合せ期日の終了後、すぐに裁判所に意見書を提出した。その内容は以下のとおりである（一部修正）。

この書面提出後、裁判長から電話があり、そこから数日にわたり協議が重ねられた。着席位置や資料配付方法などは早々に調整がつき、主に争点となっていたのはマスクの着用の是非であった。
裁判長との数日間にわたるやり取りの中で、私からも、書面には記載していなかった対案をいくつか提示した。具体的には、以下のとおりである。
（1） マスクの代わりに透明なマウスガード、ないしフェイスシールドを購入し、平時及び尋問時には、尋問者だけでなく証人及び被告人もそれを着用する
（2） 冒頭陳述、弁論の際には、マウスガード等も着用せず、その代替としてアクリル板を購入し、証言台の上に設置する（私は証言台の後ろで冒陳や弁論をするスタイルをとっているため）
実際に、私はすぐにフェイスシールド、マウ スガード、アクリル板を発注した。アクリル板の発注に際しては、証言台のサイズを知る必要があったため、裁判官立会いの下、法廷でサイズを測ることが許可された（アクリル板は、幅60cm・高さ80cmのものを発注した）。これらの発注時点で、私もどの手段が適切 かについて判断がつきかねており、裁判長からも、いずれも許可できない可能性があり、自腹を切るまですることはないのではないかという発言もあった。
しかし、具体的な対案を示すこと以外に、マスクを着用しなかった場合の法廷でのやり取りが発生することは避けがたいと考えていた。量刑のみが争点となっていた当該事件においては、裁判員の印象なども十分考慮に入れたケースセオリー、訴訟準備をしていた。裁判員と最も近い距離にある裁判官と、法廷で無駄なやり取りをすること自体が不利益であるという意識は強かった。また、報道で5月末の事件を知った被告人からも、接見で「俺の裁判はどうなるの？先生はどうするの？」と尋ねられており、不安を払拭することが必要不可欠であった。
実際にこれらの物品を入手した後、裁判官立会いの上で、各物品の形状等の確認、及びアクリル板の設置テストを法廷で行った。

5 実際の法廷での活動と裁判員の感想

これらの準備の結果、当該裁判体においては、こちらの要望（意見書記載のものではなく、その後に提示した対案）が概ね認められた。私はマウスガードを常時着用し、弁論の際にはアクリル板の後ろでマウスガードなしでプレゼンをした。フェイスシールドについては、裁判所が急遽用意をしたとのことで、裁判所から被告人に貸与された。
アクリル板の後ろから動けないため、弁論のプレゼン方法に制約が生じることや、フェイスシールドを用いると被告人や証人の声が聞き取りにくくなることなど、課題は残ったが、公判自体はつつがなく終了した。その後、7月に別の裁判体で実施された覚醒剤密輸等事件の公判でも、同様の感染症対策が認められた。
感染症拡大が続いていた状況下で、裁判員がこのような弁護人の活動をどのように受け取るのかについては懸念もあった。しかし、当該事件のアンケートなどでは、「被告人がマスクをしていたときは声が聞き取りにくかった。表情もよく分かるようになったし、聞こえにくくなるよりはフェイスシールドを使った方がよかったと思った。」、「弁護人についても、表情や声をしっかり伝えようとしていると見て取れたので、表情を見た方が伝わりやすいと思った。表情が見えてよかった。」、「弁護人は被告の利益を最大化し、言葉だけじゃなくて、心も伝えなければいけない仕事だと思う。マスクを取りたいという要望はやむを得ない。実際、弁護人の話し方、表情には感じるものがあった。あれはマスクを着けていたらできない。表情を含めて、心の中に入ってくるものがあった。」といった意見も出ていたようで、懸念していたような批判的反応はなかった。

6 おわりに

弁護人が、その主張を自ら選択したプレゼン方法で伝えることは法廷弁護の重要な要素であり、マスクなどの着用がそのプレゼンの効果を阻害することは明らかである。また、証人の供述態度などの観察は、直接主義による事実認定の大前提となるものであり、マスク着用により証人自身の供述心理にも影響を与え得るという研究は無視できるものではない。「感染症対策」という名目のため、依頼人の利益を考慮することなく無批判にマスク着用等の要請に応じていては、最善弁護を尽くしたとはとてもいえない。
その一方で、多くの人が一か所に集まり、発言も多くなる刑事裁判の特性から、感染症対策を重視する必要性も理解できる。裁判員の中に、マスクを付けない弁護人に対する過剰な嫌悪感を抱く人もいる可能性もある。
弁護人は、これらの事情を踏まえた上で、当該事件において、どのようなスタイルで公判に臨むのが最善かを判断する必要がある。そして、その結果として、弁護人がマスクを着用しないという判断をした以上は、少なくともその弁護人の選択（その選択が法廷警察権の発動を許容されるような明白な危険をはらむものでない限り）に裁判所が過度に介入すべきではないし、そのような介入に対して弁護人は適切に抗議をしていくべきだと考える。